家庭において、もしも火災が発生した場合、人的被害はもちろん、建物や設備、家具といった物的損害や、地域社会への影響など、多大な被害が生じる恐れがあります。炎だけでなく、煙による被害も甚大です。
火災が起きることでデメリットはあっても、メリットはないため 火災が起きないよう、日頃から備えておくことが大切です。
今回は、家庭でできる火災対策について解説します。
目次
1.火災のリスクを把握することの重要性
火災予防のための第一歩として、自分が住んでいる家屋や、自社が抱える火災のリスクを把握しておくことが重要です。
なぜなら、火災に関するリスクやその要因を特定することで、それぞれの要因について、発生する可能性や、発生した場合の被害の度合いを評価できるようになるからです。 そして、評価した結果、対策すべき火災リスクの優先順位を付けることが可能になり、具体的な火災予防を推進しやすくなります。
とはいえ、いくら火災を予防していても、火災の発生をゼロに抑えることは困難です。 ただ、いざ、火災が発生してしまった場合も、最適な避難経路の計画を行っておけば、スムーズに避難でき、人命を救える可能性が高まります。このためにも、火災リスクを把握しておくことが重要なのです。
また、家族の火災予防意識を向上してもらうために話し合いなどをする場合も、具体的な火災のリスクを取り上げて説明することで理解してもらいやすくなるでしょう。さらに、適切な火災予防の情報を家族間で共有することで、有事の際に適切な行動を取れるはずです。
2.家庭内での火災原因と対策
家庭内での火災原因として多いものに、たばこ、電気機器、コンロがあります。
なお、火災原因については、下記の記事もご覧ください。
火気の取り扱いとたばこの注意点
船橋市のWebサイトによれば、令和3（2021）年中の死者が発生した建物火災の出火原因第1位はたばこだといいます。たばこの不始末による火災はすぐに発火しないケースが多く、寝てしまったり外出してしまったりした後、数十分から数時間後に発火しても気づかない点がリスクです。
火災を防ぐためにできることとして、最も良いのは、室内を禁煙にすることです。 それが難しければ、ふちが大きく深めの灰皿や、消し忘れ防止機能の付いた安全灰皿を選び、周囲に可燃物のない場所に設置しましょう。さらに、常に灰皿の中に水や砂を入れておくなどして、完全に火が消えるような工夫を行いましょう。
電気関連のリスクと安全対策
電化製品や配線器具、コンセントなど、電気機器に起因する火災は「電気火災」と呼ばれます。東京消防庁の発表によれば、電気火災の中で最も多いのはハロゲンヒータなどを含む電気ストーブ火災が多く、次いで「差込みプラグ火災」「コード火災」が多く発生しているといいます※。
（出典：「広報とうきょう消防（第24号）」東京消防庁）
電気火災を防ぐためには、まず、電気配線やコンセントの過負荷を避ける必要があります。このため、許容電力を超えるような「たこ足配線」などは行わないことが大切です。
また、コンセントに常時プラグを差し込んだ状態だと、隙間に溜まった埃が空気中の湿気を吸収し、ショートして発火する恐れがあります。これは、「トラッキング現象」と呼ばれるもので、湿気の多い梅雨時などに発生することが多いものです。長期間使用しないコンセントはキャップでふさいだり、古いプラグのタップは使用せず処分するなどの対策が有効です。
電化製品は、取扱説明書に沿って正しく使用し、劣化や異常がないか定期的な点検とメンテナンスを行うことも大切です。
近年では、モバイルバッテリーなどに使用されているリチウムイオン電池関連での出火件数が増加しています。その約半数が誤った充電方法や非純正品の利用、誤って穴を開けるといったヒューマンエラーが原因であるため、注意が必要です。
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調理時の火災予防と消火器の適切な使用
コンロの火をつけたまま、その場を離れたことによる火災が発生しています。 また、衣服に火が移る事例も報告されています。
調理時の火災を防ぐためには、まず、調理中はコンロから目を離さず、油や食材が火にかからないように注意することが基本となります。コンロの周囲に可燃物を置かないことも大切です。
さらに、コンロの点検と清掃も定期的に行いましょう。 いざという時のために、安全に消火できるような簡易消火具を備え付けておくことも重要です。
たとえば、「消棒（R）」シリーズなら、コンパクトでありながら二酸化炭素による効果的な初期消火が可能です。
火災対策用具の備えと保守
このような家庭における火災の要因を把握し、対策していても、火災が発生してしまう可能性はゼロではありません。
そこで、いざ火災が発生した際に、初期消火が可能なように、火災対策用具を準備しておくことが大切です。
家庭で常備できる火災対策用具には、「火災報知器」「消火器」「火災用の避難用具」「防火ボックス」などがあります。
火災報知器
火災が発生した際、基本的には煙や炎、匂いなどで気づくケースも多いですが、何かに集中している場合などでは、火が大きくなるまでなかなか気づかないこともあります。 そのような場合でも、人が五感で察知できないようなわずかな煙を感知して、音や音声などで知らせてくれるのが火災報知器です。
現在、新築・既存に関わらず、すべての住宅に住宅用防災機器の設置が義務づけられているため、火災報知器を設置していない家はないかもしれませんが、設置場所や定期点検など、ポイントを外してしまうと、いざという時に役に立ちません。 また、使用期限の10年を過ぎたら、新しいものに好感する必要があります。
消火器
住宅用消火器は、必ずしも設置の義務はありませんが、設置しておくことで、初期の小規模な火災を自力で鎮火することができます。119番通報をしても、通報が集中して消防車が出払っていたり交通渋滞や悪天候などで到着が遅くなることもあります。 このため、家庭用消火器を使用して火災の進行を遅らせ、避難時間を確保することが重要になってきます。
住宅用消火器には、消火剤が液体のタイプ、粉末のタイプがあります。 液体タイプには、水や液体タイプの消火薬剤が入っており、天ぷら油や布類の消火に向いています。また、粉体タイプに比べて飛び散りづらいため、掃除が比較的、簡単なのが特長です。 一方、粉末タイプは消火のスピードが速く、広範囲の消火に向いています。ただ、薬剤が広範囲も飛び散るため、後片づけが大変なのが難点です。
また、普段、車で移動することが多い方は、車両用の消火器を車に積んでおくと安心でしょう。
火災用の避難用具
火災の際に2階や3階から非難するために必要なのが、避難はしごです。 2階・3階に子供部屋があったり、高齢者が生活していたりする場合は、単純な縄はしごよりも、降りやすいような工夫のあるタイプを選んだ方が良いでしょう。
防火ボックス
いざという時に、大切な書類や貴重品などを火災から守ってくれるのが防火ボックスです。 家庭用金庫の中には火災に強い耐火金庫もあるため、そちらを利用しても良いでしょう。
3.まとめ
家庭での火災の主な原因は、たばこ、電気機器、コンロです。 それぞれ、日頃の意識や対策で火災を防ぐことができるため、対策しておくことが大切です。 また、いざという時のために、あらかじめ家族で避難経路などについて話しておくと良いでしょう。
火災の被害を大きくしないためには、初期消火も重要です。そのためには、消火器などの消火用具を設備しておくことが大切です。 たとえば、ワイピーソイステムの簡易消火具「消棒（R）」シリーズには、一般的な消火器よりも軽量・コンパクトで使いやすいという特長があります。消火剤が二酸化炭素のため、消火後に粉や泡などが残らず、後片付けも楽です。 まだ消火具を設備していないというご家庭には、ご購入をおすすめいたします。
ただ、初期消火で火が抑えられない場合など、危険を感じたら消火よりも避難を優先させてください。
また、いざという時に火災現場から脱出するために、消火機能付きの緊急脱出支援ツールを準備しておくことをおすすめします。
例えば、ワイピーシステムの消棒Rescue（R）は車載用の緊急脱出支援ツールで、シートベルトの切断や、ドアガラスの破砕が可能です。さらに、二酸化炭素による消火機能もあり、車火災だけでなく、家庭内・オフィスでの初期消火に使用できます。近く室内置き用の卓上ホルダーを製造販売予定です。
「消棒Rescue（R）」について詳しくはこちらのページをご覧ください。
